新規事業で参入したエステサロンの黒字化は何年かかる？黒字化するために必要な対策を紹介
2023年5月31日
「新規事業でエステサロンをオープンしたけど黒字にならない」
「エステ業界への参入を検討しているけど黒字化には何年かかる？」
これから新規事業でエステサロンの開業を検討している方やすでに開業している方で、このような懸念を抱いている方は多いのではないでしょうか。
エステ業界は他の事業に比べ参入が容易いものの、黒字化し事業を継続させる点においては難しい業界です。
そこで今回はエステサロンを黒字化できない原因と対策について紹介します。轍退基準の決め方についても紹介しますのでぜひ最後までご覧ください。
目次
エステサロンの新規事業の黒字化は2～3年を目安にする
新規事業でエステ業界に参入した場合の黒字化は、2〜3年を目安にするとよいでしょう。比較的、軌道に乗るまでの期間が短いと言われるエステ業界ですが、多くのエステサロン経営者が開業から軌道にのるまでに1〜3年を要したと答えているからです。
エステ業界は、資格が不要で初期費用を抑えて開業できることから、美容室や理容院、整骨院といった異業種から参入する事例は年々増加傾向です。ただし参入障壁の低さから事業者数は多く、飽和状態が続いています。
参入障壁が低く誰でも開業できる反面、競合が多く、事業を継続し続ける点においては非常に難しい業種のひとつといえるでしょう。
新規事業のエステサロンが黒字化しない原因
新規事業で参入したエステサロンを黒字化させるには、黒字化しない原因はどこにあるのかを探らなくてはいけません。
原因がどこにあるのかわからなければ、効果的な対策は打てないからです。
新規事業のエステサロンが黒字化しない原因で考えられるものは、以下の通りです。
- 集客ができていない
- 経費がかかりすぎている
- メニューの価格設定が適切ではない
それぞれ詳しく紹介します。
集客ができていない
「最新のエステ機器を導入し、キャンペーンも打っているのに来店数が伸びない」
このように集客に悩みを抱える経営者の方は少なくありません。
集客に問題を抱えるエステサロンの多くは、集客方法を間違えているか集客にかける費用が適切でない場合がほとんどです。
はじめに自社が目標とする売上の10%を目安に広告宣伝費を取り、ターゲット層やサロンのコンセプトにあった集客方法を実施しましょう。
エステサロンはオープンから3カ月間の期間が、もっとも集客効果が得られやすいとされています。この時期を逃さないように、集客方法についてはオープン前から決めておきましょう。
経費がかかりすぎている
「毎日多くのお客様が来店し売上もあるのに、黒字になる利益が上げられない」
エステサロン経営では、このようなお悩みをお持ちの経営者様が多く見られます。売上が多くても、それを上回る経費がかかっていれば、いつまで経っても黒字化できません。
利益は「利益＝収益ー経費」になるため、エステサロンの黒字化には「売上アップ」と「経費削減・管理」の2つに取り組まなくてはならないのです。
自社のエステサロンの収益構造から、どの部分がどのくらい悪化しているのか項目ごとに確認し無駄なコストは省いていきましょう。
メニューの価格設定が適切ではない
お客様が来店しているにもかかわらず黒字にならない場合は、価格設定は適切か見直す必要があります。メニューの価格は安すぎても高すぎてもいけません。
エステサロンのコンセプトやターゲット層に合わせた価格帯で、採算がとれる価格に設定しましょう。
「周囲のエステサロンより、価格設定が高いと来店してもらえないのでは？」と不安に感じる経営者の方は多いものです。しかし周囲の価格競争に巻き込まれ、価格設定を下げると長期的なサロン経営は難しくなってしまいます。
低価格をアピールするのではなく、施術内容やサービス、効果の高いエステ機器で価値を伝え、その価値に値する価格に設定しましょう。
新規事業で開業したエステサロンを黒字化するためにすべき対策
新規事業でエステサロンを開業するからには、黒字化を目指すのがひとまずの目標となるでしょう。
開業したエステサロンを黒字化するには以下の対策を行ってください。
- エステ市場の規模や動向を把握する
- 固定費をかけすぎない
- エステ経営コンサルを活用する
- 轍退基準を決めておく
それぞれ詳しく紹介します。
エステ市場の規模や動向を把握する
エステティックサロンの市場は、大きく以下の5つに分けられます。
- フェイシャル
- 脱毛
- 痩身
- メンズエステ
- 物販
市場規模や今後の動向は、それぞれの市場によって異なります。市場の特徴を考慮したうえで、価格設定やメニュー開発、エステ機器の導入を検討しましょう。また今後の動向を予測することで、参入する市場の将来性や問題点が見えてきます。
固定費をかけすぎない
エステサロンを黒字化するためには、固定費をかけすぎないことが大切です。黒字化できないエステサロンの多くは、固定費をかけすぎている傾向にあります。
とくにエステサロンはマンツーマンでサービスを提供する特性から、固定費に占める人件費の割合が高くなる傾向にあります。
人材の確保も重要ですが、人件費が高すぎれば、いくら売上を上げても利益は得られません。
人件費は売上目標の30%ほどに、とどめるようにしましょう。
エステ経営コンサルを活用する
新規事業でエステサロンに参入する際に求められる能力や知識は、既存の事業とは異なります。試行錯誤してエステ事業の立ち上げのノウハウを身につけることも大切ですが、赤字が続けば事業自体が立ち行かなくなってしまいます。
異業種からエステサロンに参入するのであれば、エステ経営コンサルを活用し、エステサロン開業の成功の提案やアドバイスを受けましょう。
エステ経営コンサルティングを受ける際は、実績が豊富なエステ経営専門のコンサルティング会社を選ぶことが大切です。
b-modelsでは、エステサロン経営に特化したコンサルティングを提供しています。異業種からのエステ業界への参入についても、全面的なサポートでサロン経営の成功を促します。
轍退基準を決めておく
新規事業を始める際は、轍退基準を事前に定めることが重要です。事業は成功する可能性もあれば、失敗する可能性も大いに考えられます。エステサロンは新規参入しやすい一方で、継続が難しいと言われ、開業の1年後には約半数のエステサロンが轍退し、3年後には80%が轍退を余儀なくされているのです。
新規事業でエステ業界に参入する際は、新規事業立ち上げ前にあらかじめ黒字化しない場合の轍退基準を決めておきましょう。仮に事業に失敗したとしても、損失を最低限に抑えられます。
また轍退基準を定めることで「ここまでであれば既存事業に影響がない」と安心して新規事業に挑めるようになるのです。
エステサロンが黒字化しない場合の轍退基準の決め方
エステサロンが黒字化しない場合の轍退基準の決め方は以下の通りです。
- 事業計画の目標達成度で決める
- PL（損益計算書）から決める
- 参入したエステ市場の規模や将来性で決める
- 自社リソースで判断する
- 同じ地域に出店している競合店の有無で決める
それぞれ詳しく説明します。
事業計画の目標達成度で決める
参入する前に立てた事業計画の目標達成度で、轍退を決める場合があります。達成度を図る指標として役立つのは、KPI（Key Performance Indicator）です。
KPIとは、目標を数値化しどのくらい達成できたのか具体的に表す指標のことで、日本語では「重要業績評価指標」と言います。KPIを活用することで、立てた目標の達成度を簡単に判断できるため轍退を判断する基準となるでしょう。
PL（損益計算書）から決める
PL（Profit and Loss statement）でエステサロンの財務状況を把握し、轍退を決める場合もあります。PLとは、決算書類のひとつである損益計算書のことです。収益・利益・経費を記載したもので、自社のエステサロンの損益を計算し財務状況を把握できます。
いつまでも黒字化することなく赤字のままでは、エステサロンは存続できません。このままエステサロンを継続できるのか、轍退するべきなのかをPLから判断します。
参入したエステ市場の規模や将来性で決める
参入したエステ市場の規模が轍退基準になる場合があります。参入当時は、規模が大きくなると予測した市場であっても、時間の経過とともに縮小するケースも少なくありません。
反対に参入当初に比べ市場規模の拡大や顧客の増加が見込まれるなど、今後の黒字化の要因があるのであれば轍退の判断は難しくなるでしょう。
自社リソースで判断する
企業の経営状態によって、新規事業にかけられるリソースは異なります。新規事業のエステサロンに自社リソースを割きすぎると、経営自体を圧迫してしまうことも考えられます。現時点での自社のリソースを割り出し、リソースが不足しているのであれば轍退を判断しましょう。
同じ地域に出店している競合店の有無で決める
同じ地域に出店している競合店の有無も、轍退を判断する基準のひとつです。自社のサロンが出店している地域にどのくらいの数の競合が存在し、どの店舗がどのくらいのシェアを占めているのかを確認しましょう。
競合サロンの状況を把握し、将来的に勝てる可能性があるのであれば轍退する必要はありませんが、競合より優位に立てる見込みがないのであれば、轍退を考えなくてはならないでしょう。
エステサロンを赤字から黒字化させるなら、エステ経営コンサルタントのサポートを受けよう
今回は、新規事業で参入したエステサロンの黒字化にかかる期間と黒字化させる方法について紹介しました。
エステサロンを黒字化し事業の長期的な継続を目指すのであれば、エステ経営の成功のコツを学び、事前に準備する必要があります。
新規事業でエステ業界に参入する場合は、社内のリソースだけで行うのは困難でしょう。
エステサロンの黒字化と安定した経営を目指すのであれば、専門知識を有するエステ経営コンサルタントの活用がおすすめです。
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