エステサロン独立・開業の現実｜想定年収や開業手順・成功のコツを解説

「独立してエステサロンを経営すると儲かるの？」

「開業するには何からはじめればいい？」

エステサロンは開業のハードルが低く、経験を積んだエステシャンのなかには独立してエステサロンを経営する人も多くいます。

しかしすぐに閉店してしまうサロンもあり、独立開業に不安を感じている人もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、エステサロンの独立開業の現状や、経営者の想定年収を紹介します。

開業を決めた人に向けて、開業手順や成功のコツも紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

エステサロン独立・開業の現実と生存率

株式会社東京商工リサーチの市場調査結果によると、エステサロンの倒産・休廃業・解散の件数は増加傾向にあり、2022年の倒産・休廃業・解散の合計件数は過去最多の168件でした。

参考：株式会社東京商工リサーチ　エステティック業休廃業・解散、倒産件数

この数字は2016年から7年連続で100件を超えており、生き残りが厳しい世界であることが読み取れます。

では、なぜエステサロンの経営が難化しているのでしょう。

エステサロンの倒産や休廃業・解散の件数が増加している要因としてもっとも大きいのは、エステティック業界の競争の激化です。

エステサロンは参入障壁が低く、全国に2万店舗以上存在します。

データサイトによると、コンビニの店舗数が約5万8,000軒、スーパーマーケットの店舗数が約2万2,000軒とされていることから、エステティック業界が非常に競争率の高い業界であることがおわかりいただけるでしょう。

また独立開業したエステサロンの生存率は低い傾向にあり、開業から1年以内に60％のサロンが閉店すると言われています。3年以内であれば90％以上です。

つまり、エステティック業界は資格が不要で開業が容易である一方、市場としては飽和状態であり「開業すれば誰でも儲かるわけではない」のが現状なのです。

独立・開業に失敗してしまうエステサロンの特徴

前述のとおり、エステサロンは開業すれば誰でも成功できるわけではありません。独立・開業に失敗してしまうエステサロンの特徴は下記のとおりです。

• 施術レベル・サービスの質が低い
• サロンのコンセプトがあいまい
• 経営の知識・ノウハウが不十分

施術レベル・サービスの質が低い

独立・開業に失敗してしまうエステサロンの特徴として、施術レベルやサービスの質が低いことが挙げられます。

「エステの効果がでない」「悩みを質問しても答えてくれない」「接客の感じが悪い」といったサロンでは、お客様に満足いただくことができず、リピート顧客を増やして売上を伸ばすことができないからです。

また口コミや評判が下がると、新規のお客様も獲得できないでしょう。

サロンのコンセプトがあいまい

サロンのコンセプトがあいまいなことも、独立・開業に失敗するエステサロンの特徴です。

コンセプトとはお店の経営理念や魅力、お客様のターゲット層など経営の方向性の核となるもの。

コンセプトが定まっていないと「お客様はエステサロンに来ることでどんな悩みを解決できるのか」が伝わりません。

たとえば、「仕事で忙しい女性に向けたリラクゼーションサロン」を掲げているのに、痩身メニューが中心になっていたり、平日の日中しか営業していなかったりしては、お客様を獲得することはできないでしょう。

経営の知識・ノウハウが不十分

経営の知識やノウハウが不十分であるために、失敗してしまうサロンも多くあります。

エステサロンの経営で利益を上げるには、エステのスキルだけでなく、適切なマーケティングや、開業準備、売上管理、集客などの経営知識も欠かせません。

たとえば、エステでお客様から高い評価を得ているのに、価格設定が低すぎる、家賃が高すぎる、などが原因で赤字続きでは、開業してもすぐに経営が立ち行かなくなってしまうでしょう。

またサロンに合った集客ができていないと、効果的な集客ができず、売上アップは見込めません。

独立・開業したエステサロンの経営者の年収は200万円以下〜1,000万円以上

独立して自分のエステサロンを開業したエステティシャンの想定年収は、200万円以下〜1,000万円以上とピンキリで、個人のスキルや、マンションやテナントを借りるか、スタッフを雇用するかなどによって年収に大きく差が出ます。

開業場所に関わらず、独立開業した直後は集客が見込めないことが多い、初期投資の費用回収が必要などの理由で、雇われのエステティシャンのときよりも年収が下がることが想定されます。

とくにマンション・テナント開業の場合、毎月の賃料がかかるため、はじめは自宅サロン開業よりも年収が低くなることも。年収200万円以下となるケースも多く見られます。

しかし「効果的な集客を行う」「リピート客を増やす」「エステの専門的な知識を深める」などで、サロンの売上を上げ、なかには1,000万円以上稼ぐ経営者もいます。

エステサロンは独立開業に失敗したり、年収が思うように上がらなかったりといったケースもあるものの、成功すればかなりの高収入を得られるようになるでしょう。

関連記事：自宅サロンの成功事例と収入の現実｜開業の失敗パターンと成功のポイントも解説

エステサロンを個人経営する4つのメリット

エステサロンの独立開業を成功させるのは、簡単なことではありません。しかし、エステサロンの個人経営には、下記4つのメリットがあります。

• 誰でも開業できる
• 理想のサロンを作れる
• 自分に合った働き方ができる
• 収入アップに繋がりやすい

誰でも開業できる

エステサロン開業は参入障壁が低く、誰でも自分のサロンを持てるのがメリットです。

開業にあたっては特別な資格が必要なく、開業届を出すことですぐに手続きができます。

経験のあるエステティシャンが独立して自分のサロンを持つこともできますし、エステや経営に興味がある人がスタッフを雇って開業することも可能です。

理想のサロンを作れる

エステサロンを個人経営することで、自分の理想のサロンを作れます。

雇われのエステティシャンと違い、自分のエステサロンでは、サロンの理念や雰囲気、コンセプトなどを自由に設定できるからです。

たとえばダイエット中の人、ニキビで悩む人、子育て中の主婦など、エステを通して応援したい人を決められます。また自分が得意とするスキルを中心としたメニュー構成も可能です。

理想のサロンを作ることで、自己実現や満足度が高まるでしょう。

自分に合った働き方ができる

エステサロンを個人経営すると、自分に合った働き方ができるようになります。

個人で自宅サロンを開業する場合、子育てや介護の都合を考えて営業時間を自由に設定できますし、通勤ストレスを減らすことも可能です。

また将来スタッフを雇ってサロン経営していきたい方は、接客をスタッフに任せてマネージャーとして活躍することもできるでしょう。

働き方や時間を自由に設定することで、ワークライフバランスが取りやすくなります。

収入アップに繋がりやすい

エステサロンを個人経営するメリットとして、収入アップにつながりやすいことが挙げられます。

自分の店を持つと自分のスキルや接客力がサービスの核となるため、努力をして技術や知識を磨くことが、直接サロンの売上アップにつながりやすくなります。

また「エステ機器の費用」や「スタッフを雇う費用」「消耗品費」など、運営にかかる費用を管理するのも自分なので、無駄なコストを節約しやすいでしょう。

売上を伸ばし、経営コストを下げることで収入アップが可能となります。

【開業物件別】エステサロンの開業資金

エステサロンの開業に必要な資金は、開業する物件や、業務用エステ機器導入の有無によって異なります。

開業物件別の開業資金の目安（マシンを導入しない場合）は下記のとおりです。

自宅の一室をエステサロンの店舗として利用する自宅サロンでは、物件費用がかからないため開業資金を抑えられます。

一方、マンションやテナントを借りる場合物件費用がかかりますが、駅から離れた立地の物件を選ぶ、古い物件を選ぶなどで節約も可能です。

また業務用エステ機器の導入を検討する場合は、60万円〜400万円程度の追加費用が必要です。

エステサロンの開業資金について、詳しい内訳は下記の記事で解説しています。

関連記事：エステサロンの開業資金はいくら必要？金額や調達方法を詳しく解説

エステサロンの独立・開業の手順7ステップ

エステサロンの独立・開業の手順は下記の7ステップです。

1. サロンのコンセプトを設定する
2. 物件を決定する
3. 業務用エステ機器を決定する
4. 開業資金を調達する
5. 備品や消耗品を揃える
6. 広告を出稿する
7. 開業届を提出する

①サロンのコンセプトを設定する

「経営理念」「ターゲット層」「サロンの強み」を考え、サロンのコンセプトを設定します。

下記のように、できる限り具体的にイメージを持つことが大切です。

これらを定めることで、ブレのないコンセプトを設定できます。

②物件を決定する

エステサロンの店舗となる物件を決定します。物件には「自宅サロン」「賃貸マンション」「テナント」の3種類があります。

一人でエステサロンを経営していく予定の方は、自宅サロンや狭めの賃貸マンションで物件代を節約するのがおすすめです。

自宅サロンを開業した方のなかには、6畳程の部屋を店舗として経営する方もいます。

また将来スタッフを雇って経営していきたい方も、はじめは賃料が高すぎない賃貸マンションや狭めのテナントからスタートすると利益をあげやすくなります。

売上を伸ばすにつれて、スタッフの増員や広い店舗への移転など、事業規模を拡大していきましょう。

③業務用エステ機器を決定する

導入する業務用エステ機器を決定します。

代表的な業務用エステ機器は「痩身機器」「脱毛器」「美顔器」の3種類。

それぞれの特徴は下記のとおりです。

業務用エステ機器は購入だけでなく、リースやレンタルが可能な場合もあります。

業務用エステ機器の選び方について詳しくは下記の記事をご覧ください。

参考記事：エステ開業に必要な機器の種類と選び方｜開業資金を抑える方法と購入時の注意点も

 ③開業資金を調達する

開業資金の目安が分かれば、借入が必要かどうかの検討をし、資金を調達します。

エステサロン開業で融資を受ける際に、主に利用される金融機関は以下の3つです。

• 日本政策金融公庫
• 信用保証協会（制度融資）
• 銀行

上記の金融機関から融資を受ける際には、事業内容や戦略、利益の見込みを説明するための書類である「事業計画書」の作成が必要です。

事業計画書の内容は融資の可否に大きく影響するため、「どうやって返済するか」を具体的な数字をあげながらわかりやすく説明しましょう。

また、多額の融資を受けるのが不安な場合は、原則返済が必要ない「助成金・補助金」の活用がおすすめです。

関連記事：エステサロンの開業に役立つ助成金・補助金8選｜申し込みの注意点も紹介！

④備品や消耗品を揃える

エステサロン開業に必要な備品や消耗品を揃えます。

施術に必要なベッドやタオル、シーツに加え、お客様が利用するロッカーやハンガー、おしぼりなど、細々とした備品も忘れずに調達します。

また事務作業や掃除に必要な備品もピックアップし、漏れがないようにしましょう。

⑤広告の出稿

エステサロンに集客するための広告を出稿します。

利用する広告には「Web広告」「紙広告（リアル広告）」があり、それぞれ強みが異なります。

近年ではインターネットやスマートフォンの発達で、Web広告が中心となりました。

しかし地域密着型のサロンをコンセプトにするときや、40代以上をターゲット層にするときはWeb広告よりも紙広告が効果的な場合もあります。

サロンのコンセプトやターゲットに合わせて、最適な広告を選びましょう。

⑥開業届提出

最後に税務署に「開業届」を提出します。

開業届は全国各地の税務署に備えられているほか、国税庁のホームページでダウンロード可能です。

参考：個人事業の開業・廃業等届出書｜国税庁

開業届の控えは、融資や屋号付き口座の開設などの手続きで提出が求められるため、コピーをとっておきましょう。

そのため開業届は開業後1ヶ月以内に提出とされていますが、早めの提出がおすすめです。

エステサロン経営に成功する6つのコツ

エステサロンの独立開業を成功させるためには、事前の準備や経営知識のインプットが重要です。

下記の6つのコツを押さえ、エステサロンの経営に臨みましょう。

• サロンのターゲット層を絞り込む
• 目標設定を具体的にする
• 初期投資・固定費を下げる
• 正しい価格設定にする
• エステの技術や知識をつける
• エステ経営コンサルタントに相談する

サロンのターゲット層を絞り込む

エステサロン経営に成功するには、サロンのターゲット層を絞り込むことが重要です。

ターゲット層を絞り込むことで、お客様の悩みを解決するサロンの強みや、効果的な集客方法を考えることができ、結果として売上アップにつながります。

たとえば、20代のニキビに悩む女性をターゲットにする場合、最新の美肌マシンの効果や、平日の遅くまで予約が取れることを強みにできるでしょう。

また20代の女性にはホットペッパービューティーなどの集客サイトやインスタグラムなどのSNS運用を利用した集客の効果が高い傾向にあります。

目標設定を具体的にする

エステサロンの経営に成功するためのコツに、目標設定を具体的にすることが挙げられます。

なぜなら、目標があいまいだと、具体的な対策や手段が取れないからです。

たとえば「年間売上◯万円を達成する」という目標を立てると、「今月は△万円売り上げる」という直近の目標も設定できます。

すると直近の目標を達成するために「新規顧客へのキャンペーンを実施する」「広告の出稿量を増やす」「リピートの顧客にクーポンを配信する」などの具体的な対策が取れるでしょう。

モチベーションを維持するためにも、細かく目標を立てるのが重要です。

初期投資・固定費を下げる

初期投資や固定費を下げることも、エステサロン経営を成功させるコツです。

「利益＝売上ー費用」であり、新規のお客様が増え売上が上がっても、開業費のローン返済や固定費などの費用が高くては、なかなか利益は上がりません。

初期投資や固定費を下げる方法としては「自宅で開業する」「リースの業務用エステ機器を利用する」「広告宣伝費を効果的なものに見直す」などが挙げられます。

初期投資・固定費を下げ、費用を抑えることで、エステサロンの利益が最大化します。

正しい価格設定にする

エステサロン経営を成功させるために、正しい価格設定にすることは欠かせません。

個人のエステサロンで接客できるお客様の人数は多くないので、価格を下げて一時的に集客ができても、売上があがらず倒産の可能性が高まります。

大手が価格を下げられるのは、販売数が多く、価格を下げても儲かる仕組みが整っているからです。

「丁寧なアフターフォローをする」「お客様の意見を反映する」「リラックスできる空間を作る」など、個人店ならではの価値を提供することで、大手より価格が高くても選ばれるサロンを作りましょう。

エステの技術や知識をつける

エステの技術や知識をつけることも、エステサロンの経営に成功するためのコツです。

なぜなら、エステの専門的な知識と高度な技術を使ってサービスを提供することで、お客様満足度を高めることができ、それによってサロンの売上を伸ばすことができるからです。

たとえばエステの知識と技術があれば、足を細く見せたいと悩むお客様に対して、「最新の痩身マシンを使った技術の提供」「効果を高めるボディクリームの紹介」「生活習慣のアドバイス」などを行えます。

お客様の悩みに寄り添った的確なアプローチを行うことで、リピート率の上昇や物販にもつながるでしょう。

エステ経営コンサルタントに相談する

経営ノウハウに自信がない方は、エステ経営コンサルタントに相談するのも、成功のための一策です。

エステ経営コンサルタントとは、サロンの課題や解決の糸口を提案する仕事。

エステ経営について学ぶ時間や機会がなかなか取れない方も、エステ経営の専門家であるエステ経営コンサルタントに相談することで、サロンの経営課題を明確にしたり、最新のエステ情報を手に入れたりできます。

また経営を任せることで、技術の向上や接客に集中し、お客様満足度を高めることも期待できます。

経営コンサルタントから受けられるサポート

エステ経営コンサルタントから受けられるサポート内容や、得意とする分野は、コンサルティング会社によって異なります。

経営コンサルティングを受ければ、たとえば開業コンサルティングやスタッフ採用・教育コンサルティングなど、悩みに応じて適切なサポートを受けられるでしょう。

エステ経営コンサルタントから受けられるサポートと具体的なサポート例は下記のとおりです。

どんなサポートやアドバイスを受けたいのかを明確にし、サロンに合ったコンサルティング会社を見極めるのが重要です。

株式会社b-modelsは「集客・販促」「スタッフ採用・教育」「エステ契約UP」「ビジネス開発」など幅広いコンサルメニューからエステサロンの成功をサポートしています。

エステサロンに特化し外部会社とも連携することで、豊富な情報収集や綿密な分析をもとにしたコンサルティングが可能です。

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エステサロンの独立・開業に成功するには事前準備が重要！

エステサロンの独立開業の現状や、成功のコツを紹介しました。

【エステサロン独立開業の現状】

• 倒産や休廃業・解散の件数は増加傾向
• 休廃業・解散したエステサロンは過去最多
• エステサロンの経営者の想定年収は200万円以下〜1,000万円以上

【エステサロン経営成功のコツ】

• サロンのターゲットを絞り込む
• 目標設定を具体的にする
• 初期投資・固定費を下げる
• 正しい価格設定にする
• エステの技術や知識をつける
• エステ経営コンサルタントに相談する

エステサロンは誰でも開業できる一方で、開業から3年以内に90％以上が閉店すると言われている厳しい現況があります。

しかし今回紹介した「エステサロン経営成功のコツ」を参考に、綿密な事前準備を行うことで、長くお客様に愛されるサロンを作れます。

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